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Oct 16, 2023
3 minutes read

SMS(ショートメッセージ)とは?個人と法人利用の違いと活用例をわかりやすく解説

「SMSとは何か?」携帯電話番号に送信できるSMSに興味を持っている方も多いのではないでしょうか。 今回はSMSの基本的な特徴や個人と法人の利用方法の違い、法人での活用例をお伝えしますので、以下からご確認ください。

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CM.com Japan Marketing Team

法人向けSMS送信サービスを知る!

SMS(ショートメッセージ)とは?

SMS(ショートメッセージサービス)とは?

SMSとは、Short Message Service(ショートメッセージサービス)の略称で、電話番号を宛先にメッセージのやりとりができるサービスです。

SMSは以前よりauではCメール、ソフトバンクではスカイメールと呼ばれており、ガラケー時代のテキストメッセージツールとして利用されていました。

今ではAndroid、iPhoneといったスマートフォン端末が普及し、キャリアやガラケー・スマホ問わずにメッセージを送受信できますが、個人間ではLINEでお友達になってない相手や、会社の同僚など親しい間柄でない関係でのコミュニケーションで利用されているにとどまります。


SMS(ショートメッセージ)を個人で利用する

SMSとは何かを理解していただきましたので、ここからは、SMSを利用する際の個人と法人利用について解説していきます。まずは個人利用についてです。

基本的にすべての端末でメッセージの送受信可能

個人ではau,、softbank、docomo、楽天モバイルといったキャリアと契約することで、ガラケー、らくらくフォン、スマートフォンのiPhoneやAndroidなどの全ての端末で送受信が可能です。

LINEと違ってアプリをダウンロードする必要がないので、携帯端末を保有していれば誰もがメッセージのやり取りが可能です。

ただ格安SIMの場合、SMSの送受信が有料オプションだったりするので、契約状況によっては受信できません。

この場合は、データSIMを利用している場合は、SMSを受信できませんので、SMS配信機能が付随されているかを確認しましょう。


SMS(ショートメッセージ)を個人で送受信するには

ここからは、個人で利用する際のSMSの具体的な使い方や送信方法などについて紹介します。

SMSはすべての携帯電話端末で標準搭載されているので、メッセージアプリを開くだけで使用開始できます。

SMSを個人で送信する場合

<使用手順>

  1. メッセージアプリを開く

  2. 新規作成(鉛筆マーク)をタップ

  3. 宛先を入力もしくは連絡先から送信先を選択

  4. テキストを入力

  5. 送信ボタンを押せば完了


SMSを受信する場合

<使用手順>

1.ポップアップしたメッセージ受信画面をクリック、またはメッセージアプリを開く

2.開封したいメッセージをクリック


SMS(ショートメッセージ)を法人で利用する

SMSは元々は個人対個人のコミュニケーションのみで利用可能でしたが、2000年に入り、法人から個人への送信が可能となりました。

法人でのSMSの利用用途は、企業が提供するアプリやサービスにログイン時のSMSでの本人確認認証(ワンタイムパスワード)がよく知られています。

YahooやGmail、各種SNS(Twitter、Facebook、Instagram)、LINEアカウントにログインする際に、認証コードの入力が求められ、携帯電話番号宛に企業から個人への配信が年々増回しています。

その他、督促、通知として幅広い業種で活用されています。Eメール配信などと比べて利用頻度は少ないですが、企業のマーケティング施策の一環としても徐々に需要が高まりつつあります。

SMSを法人で送信する場合

SMSの70文字送信サンプル

法人はパソコンやシステムから配信する方法が主になっています。

SMSはどの配信事業者からの配信でも1件あたりのメッセージは1通70文字でカウントされ、最大670文字(10通)までを一度に送信できます。

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個人と法人利用のSMS送信の違い

個人と法人利用での大きな違いは以下になります。

1.個人は携帯から法人はSMSサービスを利用して配信する

企業が個人と異なり、個人へSMSを送る時、ベンダーが提供しているSMS配信ツールを使います。CM.comのSMS送信サービスを具体例に挙げてどのようにSMSを送信できるのか見ていきましょう。

CM.comではパソコンから配信するための方法として、オンラインとメール機能のある営業管理ツールやCRMなどを利用した配信とAPI連携による3つの送信方法がありますので、一つずつ確認していきましょう。

1.オンラインからSMSを配信

インターネットブラウザからログインして利用する、オンライン配信ツールです。弊社のオンラインSMS配信ツールでは下記が可能です。


WEBの管理画面からSMSを個別・一斉配信できるため、一度に大量配信を行いたい方にはおすすめです。

2.メールソフトからSMSを配信

普段使っているメールアドレス(メールソフト)からSMSが送れるように設定できます。

設定方法は簡単で、SMSの配信元として使いたいメールアドレスを弊社に登録するだけ。SMSを送る方法はメールと同じ要領なので誰でも簡単にSMS配信が始められます。

登録した後は、実際の業務で使用しているメールソフトやマーケティングツール上のメール作成画面でテキストメッセージを作成して、携帯電話番号をメールアドレス化した宛先に送るだけです。

尚、このサービスは弊社が提供しているMailSMSを導入することで利用することが可能になります。

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3.API連携でSMSを配信


SMS配信は、別のソフトウェアとSMS配信API連携させることで送信可能です。弊社では、SMS配信APISMS認証APIの2種類を用意しています。

1つ目のSMS配信APIは提供しているサービスから個別・一斉配信で顧客へメッセージを送信するのに優れています。

2つ目のSMS認証APIは二段階認証専用のAPIで、SMS配信、パスワード生成、認証コードがセットになっています。SMSでの二段階認証を実装したい場合、開発工数を削減でき、短期間で実装ができます。

CM.comのAPIはアカウントを開設と同時にトークンを取得し、API仕様書に記載のサンプルコードをコピー&ペーストすることで自社のテスト環境で配信テストを行うことが可能です。

そのため、開発者はプロジェクトの要件定義の段階で、機能要件もを明確にできるなど、開発を効率的に進められるメリットがあります。

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2.送信者名は個人では携帯電話番号、法人利用の場合は「電話番号」「アルファベット」の2つ

SMSの送信者名表記事例

送信者名も個人利用と法人利用では異なります。個人では送信した端末の携帯電話番号が表示されますが、法人がSMS送信サービスを利用して送信した場合には電話番号とアルファベット表記の2つになります。

この表記方法は全SMS配信サービス共通のため配信時にはどちらかを選択する必要があります。(*配信事業社によっては電話番号のみ場合があります)

当社は両方選択可能です。

  • 電話番号:お好きな固定番号また弊社が保有するSMS専用の番号(例:070XXXXXX)

  • アルファベット:11文字までの英数字を表示できます。(例:CM JP2021)


日本の場合は「送信者名を漢字やカタカナ表記にできないのか?」と質問を受けることがあります。

SMSは国際規格のため漢字とカタカナはNGのため、現状はアルファベット英数字もしくは電話番号から送信することしかできません。

どちらの表記もメリット・デメリットがありますので興味のある方は以下の記事を確認してください。

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3.SMS送信価格


個人利用の場合は文字数によって3円から33円で変化し、同キャリア間での送信や、携帯電話の通話プランによって無料であったりと様々です。

法人利用の場合にはシステムを利用するので、初期費用や月額費用、一通送信あたりの費用などは提供サービスによってかかるコストは様々です。
個人利用よりも割高になるのはシステムを利用しているためです。

4.法人利用では一斉送信が可能


個人利用では複数人に対して一斉送信することはできませんが、法人利用だと複数人に対して送信することができます。参考までに、CM.comのSMS送信サービスでは100万件まで一斉送信をすることができます。

SMS(ショートメッセージ)配信サービスの企業活用例

SMSのサンプル02


法人向けの「SMS送信サービス」ではさらに、送信数無制限や添付URLの短縮、予約送信や送信結果の確認等ができます。

契約会社によってできる機能に差があるのでよく調べて活用してみてくださいね。これらの便利な機能を利用することで企業はSMS送信を最大限活用することができます。次に、SMS配信が活用される代表的なシーンを3つご紹介します。

SMS(ショートメッセージ)で二段階認証やセキュリティ強化

オンラインサービスを利用する際、会員登録が必要です。多くのサービスでは、会員登録の際に、アカウントを作成しようとしている人が本人かどうか調べるために「二段階認証」が実施されます。

二段階認証にはメール認証やSMS認証がありますが、誰でも簡単にメールアドレスを作れる今、メール認証を安全とは言い切れません。

一方、SMSは携帯番号に送るメッセージ。基本的には携帯電話の持ち主しか確認のしようがありません。そして携帯電話を契約する際は必ず身分証明証を提出して契約します。

そのためSMS配信による二段階認証は本人確実性が非常に高いと評価されています。Google、Yahoo!、Facebook、任天堂を始めとした大手企業も会員登録済みユーザーに対してSMSでの二段階認証の設定を推奨しています。

SMS配信を用いた二段階認証があれば、不正アカウントの新規作成を防げるとともに、既存アカウントへの不正ログインを防ぐこともできます。

ユーザーが一度もログインしたことのない端末からログインが確認された際、SMS認証を発信する仕組みを構築しておけば、第三者が勝手にログインすることはできません。

支払督促や未払い料金の回収

EC業界では、商品発送後に支払える後払いの仕組みがあります。後払いのおかげで、購入ハードルが下がり購入者が増えている一方、一定数の消費者が商品代を払わないという問題もあります。

後払い決済における未払い率は6%と言われており、年商50億の会社の場合は3億円も未払金があることになります。

不動産業界でも同様に賃貸料を滞納問題があります。公益財団法人日本賃貸住宅管理協会が2019年4月〜9月に実施した調査によると、日本全国の賃貸物件の1ヶ月未満の滞納率は6.8%、つまり約15戸に1戸が家賃を滞納しています。さらに1ヶ月の滞納率は3.1%、2ヶ月の滞納率は1.3%と続きます。

このような未払いに対し、SMS配信での督促は大変効果的です。弊社のパイロットユーザーであるEC事業者は、SMS配信で督促を実施したところ、未払金の33%の回収に成功しました。メール、郵送、電話は無視されがちでしたが、SMSに記載した支払いリンクのクリック率は40%ありました。

郵送よりも安いコストで、メール用に簡単に一斉配信できるSMSは督促業務の強い味方です。

リマインドSMSでNO SHOW・無断キャンセル防止対策

NO SHOW(ノーショー/無断キャンセル)が飲食店に与える被害は甚大です。その年間被害額は2,000億円にも及ぶと経産省や消費者庁、飲食業界団体代表者などが参加する有識者勉強会で判明しました。

経産省はNO SHOW問題を一事業者だけでは解決が難しい課題とし、業界全体で解決すべく、NO SHOW防止に役立つIT導入に対して補助金制度を設けるほど、NO SHOW問題にテコ入れをしています。

2019年11月に株式会社TableCheckが発表した調査結果によると、無断キャンセルの理由トップ3は、「とりあえず場所を確保するために予約」「人気店なのでとりあえず予約」「予約したことをうっかり忘れていた」でした。

予約したけどお店を利用しない場合、お店にキャンセルの連絡を入れるのはマナーですが、マナーを守ってくれることを信じるだけでは、何の対策にもなりません。飲食店からマナーを守ってもらうためのアクションを起こすことで、NOSHOW(無断キャンセル)を減らすことができます。

そのアクションとして、前日に予約者へリマインドすることです。メールでは埋もれてしまうリマインドメッセージも、SMSなら埋もれにくく、開封してもらえる可能性が高い。

メッセージにはレストラン名、予約日時、キャンセルの際の電話番号やリンクをつけるだけでOKです。たった1通のSMSを配信するだけで、当日の無断キャンセルを減らし、空いた席に別の予約をあてがうことができます。


関連リンク



法人利用時のSMS(ショートメッセージ)送信のコツ

ここまではSMSの概要と特徴を紹介してきました。法人がSMSで送るテキストの内容を考えるときに幾つかポイントがあります。

読み手の立場となり、瞬時に内容を確認できるようにすることです。実際のビジネスシーン活用するときの注意点を確認していきましょう。

メッセージの内容はシンプルに

SMS配信は端的に情報を伝えることに優れているメッセージングツールです。そのため、手に取った瞬間に頭の中に内容がスッと入ってくる内容を作成しなければなりません。

例えば、レストランを予約したお客様宛に予約完了通知を送りたい場合、予約者、日時、お店の住所情報などをパッと見てわかる内容で作成することが極めて重要となります。

ショートメッセージの内容を簡潔で伝わりやすい内容にすることは他の利用用途でも同じですので覚えておきましょう。

シンプルなメッセージで行動を促す

シンプルな内容は注意喚起や行動促進に繋がります。 よくある話ですがSMSであれば支払いが滞っている料金を滞納者に支払わせることが可能となります。

督促通知を受け取った常識人であれば受信してから数日以内には支払いを処理してくれるでしょう。

仮にすぐに支払えなくともEmailのように埋もれることもないので、指定された期限までに支払い手続きを済ませてくれるでしょう。

期限を過ぎた場合は、リマインドメールを送ることで簡単に対応できます。SMSを届けることでユーザーに対して注意喚起や行動を促すキッカケを提供できるでしょう。

ポイント

  • SMSは瞬時にわかる内容で作成することが大切

  • シンプル内容は相手に伝わりやすい

  • わかりやすい内容で注意喚起や行動を促す



SMS(ショートメッセージ)とは何かを理解し、ビジネスで活用を

本記事では、SMS(ショートメッセージ)についてや、法人利用と個人利用の違い、法人利用での事例や利用時の注意点についてご紹介しました。

最近では高い開封率や到達率、即時的に確認できる利便性の高さやセキュリティの高さなどの魅力を活かし、SMSを使った多角的なアプローチやマーケティングに力を入れる企業も増えてきています。

とはいえ、電話番号宛に送れるSMSは拡散できる情報量に限りがあるので、メッセージ内容はより簡潔かつ明瞭にする工夫も必要です。

SMSの特性を理解することで、ビジネスチャンスの拡大に一役買ってくれるのはいうまでもありません。ぜひ導入を検討してみてください。

CM.comが提供するSMS配信では企業が個人に届けたい情報を迅速に届けられるようにサービスを提供しています。

テキストメッセージは非常に汎用性も高く、様々な用途で利用ができ送信も簡単です。さらには基幹システムやCRMとAPI連携すること自動配信や機能提供も可能です。

それ以外にもSMSに付随した多くのソリューションを提供しておりますので、SMS送信に興味・関心がある方は以下の問い合わせフォームからご連絡ください。

法人でSMS送信サービスを利用希望の企業担当者はこちらへ

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